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2021年5月31日、ジンコソーラー（NYSE: JKS）は、当社の研究院によって開発された大面積のN型単結晶シリコン太陽電池の効率が25.25%に達し、PASCon ( Passivated Contact) 技術を応用した大面積N型単結晶シリコン太陽電池の記録を破った、と発表した。このテストは中国計量科学研究院（National Institute of Metrology : 以下NIM。日本における経済産業省管轄の産業技術総合研究所に相当する国家機関）の認証を取得した。また今回の世界記録更新はジンコソーラーが昨年7月以来3回目である。
ジンコソーラーはモジュール研究開発に身を投じる 方 針 で、業界トップのシリコン、太陽電池、モジュールに関する技術の高度化を推進している。今回記録破りの太陽電池は、267.4cm2の大面積N型単結晶シリコンをCZ法（Czochralski、チョクラルスキー法と呼ばれる製造方法によりシリコンウェーハの材料となる単結晶インゴットを製造する）にて採用し、ポリシリコンを極限まで薄くする技術、TOPCon技術などの多くの革新技術によって、効率を大幅に向上し、量産に向けて全ての機能も備える。これもジンコソーラー将来のN型TopCon電池量産を可能にする方向をはっきりと示する．
NIM研究員の熊利民氏は「中国計量科学研究院は中国政府の技術機構で、中国各地域の測定部門の標準を担う機関です。CNAS（中国の認証機関）として、太陽電池、モジュールへの試験によって、市場に最も精度が優れているデータを提供しています。世界各国はカーボンニュートラルの達成を目標として定めているに従って、太陽光発電も新たな成長段階を迎えています。それによって、太陽電池の効率向上も重要な一環となります。今回は立会人として太陽電池の新記録達成を見たことは嬉しいです。」と話した。
ジンコソーラーのCTO金浩は「一年以内に、ジンコソーラーは、大面積のN型単結晶シリコン太陽電池効率が24.79%から24.9%で、この度25.25%の新記録達成、すでに３回記録を破りました。業界トップ企業として、ジンコソーラーは引き続き技術をアップグレードしており、量産化に向けた開発を加速しています、世界範囲の顧客に高機能・高効率・高信頼性を備えた製品を提供して、カーボンニュートラル実現に向けた取組を推進しています。」と明らかにした。
ジンコソーラー（JinkoSolar Holding Co., Ltd.）について
ジンコソーラー（NYSE: JKS）は太陽光発電産業のグローバルリーダーです。ジンコソーラーは中国、米国、日本、ドイツ、英国、チリ、南アフリカ、インド、メキシコ、ブラジル、アラブ首長国連邦（UAE）、イタリア、スペイン、フランス、ベルギー、その他の諸国地域にあるさまざまな公益、商業、居住区顧客基盤に対し、自社ソーラー製品を供給し、自社ソリューションとサービスを提供、販売。ジンコソーラーは2020年9月30日時点で、垂直統合ソーラー製品バリューチェーンを構築して、生産能力につきまして、シリコンインゴットとウエハーが20GW、太陽電池が11GW、太陽光発電モジュールが25GWに達している。
ジンコソーラーは世界で7ヶ所の生産拠点があり、日本（2）、韓国、ベトナム、インド、トルコ、ドイツ、イタリア、スイス、アメリカ、メキシコ、ブラジル、チリ、オーストラリア15の海外子会社を持ち、販売チームは中国、イギリス、フランス、スペイン、ブルガリア、ギリシャ、ウクライナ、ヨルダン、ウジアラビア、チュニジア、モロッコ、ケニア、南アフリカ、コスタリカ、コロンビア、パナマ、カザフスタン、マレーシア、ミャンマー、スリランカ、タイ、タイ、ポーランドとアルゼンチンとに広がって、従業員が1万5,000人以上を雇用しております。
【セーフハーバーステートメント】
このプレスリリースには、1933年米国証券法のセクション27A（その改正を含む） 、1934年米国証券取引法のセクション21E（その改正を含む） 、1995年米国民事証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act）で規定されている、「将来予想に関する記述」が含まれています。将来予想に関する記述には、「予想」、「確信」、「見込み」、「期待」、「将来性」、「意図」、「計画」、「推定」のほか、これらの類義語を用いたものが含まれることがあります。こうした記述は、実際の業績や結果が、この記述と大きく異なる要因が存在するリスクと不確実性があります。これらおよびその他のリスクの詳細については、年次報告書フォーム20-FとJinkoSolarのパブリック・ファイリングに含まれています。このプレスリリースに記載のすべての情報は、法律によって要求される場合を除き、JinkoSolarは、このプレスリリースの原稿の提供するいかなる資料は発表日を切って有効で、いかなる将来見通しに関する記述を更新たり、公に改訂する義務を負わないものとします。
